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健康保険で補償される「出産育児一時金」、誰の保険から出るの?

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出産時にかかる出産費用は、だいたいの場合、病院での分娩費用+分娩前後の入院費用が主ではないでしょうか。

この出産費用は、妊婦本人が加入している健康保険からの「出産育児一時金」で補てんすることができる、ということを知っている方も多いと思います。

健康保険への加入パターンとしては

1.お勤めの会社を通じて妊婦本人名義で加入している
2.会社勤めでない場合、妊婦本人名義で国民健康保険に加入している
3.夫の会社の健康保険など、扶養家族として家族名義の健康保険に加入している

のいずれかのパターンがあると思いますが、どの場合でもきちんと申請をすれば、出産育児一時金がもらえます。

金額も、2015年現在は新生児一人につき一律42万円と定められています。

 

満額もらえる?確認しておくべき給付条件

出産育児一時金の額は、健康保険への加入期間と保険料によって前後する場合があるので注意が必要です。

出産予定日から逆算して1年以内に転職している、勤務形態が変わった、無職期間がある場合は要チェック。

出産育児一時金に関する勤務先の健康保険の条件や、行政のホームページなどを確認した上で、不安なら人事部や行政の窓口に相談することをおすすめします。

会社にもよりますが、私の勤務先では人事担当者と社労士さんが相談に乗ってくれました。

扶養家族として夫やお父さんの健康保険に加入している場合は、それぞれ勤務先への確認が必要ですので、妊娠が分かった時点で保険加入者本人にしっかり確認してもらうのがいいと思います。

 

入院前提なら、医療機関に直接払い込みも

出産育児一時金については、実は実際に払い込まれるのは出産日が確定してから。

医師の「出生証明」と共に申請された後になるそうです。

出産日から逆算して1カ月以内であれば事前申請も可能なので、もし計画分娩である程度出産日が確定しているなら事前に手続きしておくという手もあるかも。

医療機関にもよりますが、直接払込に対応している病院もありますので、支給条件の確認が済んだら、病院の窓口で「出産手当一時金」の直接払込対応について聞いてみてもいいと思います。

私の場合は臨月に入ったタイミングで、病院の窓口で必要書類に署名して終わりでした。

直接払込ができる場合は、医療機関と加入している保険の窓口との間で手続きが進みますので、細かい書類のことなどはあまり心配しなくても大丈夫、というのがメリットかなと思います。

 

42万円よりお金はかかる?

分娩費用の設定は、病院や分娩方法によっても変わってきますので、出産する病院を決める際には出産費用をしっかり確認するべきです。

無痛分娩や個室入院などを選択すると、諸経費が42万円を超えることは珍しくないそう。

また、深夜に分娩になった!赤ちゃんが出てくるときに特別な処置が必要になった!赤ちゃんが入院した!などの予測できないトラブルがあると、その処置費も当然経費に乗ってくるので、42万円+αの請求にも対応できるよう、出産前にまとまった金額を手元に用意しておくのがよさそうです。

逆に、入院期間が短い病院やスムーズなお産で、総額42万円を切ったりする場合には、差額を保険窓口に請求できます。

その場合の手続きに関しても事前にチェックしておくと安心だと思います。

 

もし出産時に不測の事態が起こって緊急入院、手術などとなった場合は、術式によっては民間の医療保険の保障に該当することもありますので、もし、健康保険のほかに生命保険や医療保険に加入しているなら、事前に保障内容について、簡単に確認しておくことをおすすめします!

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著者:中村ユイ
年齢:35歳
子どもの年齢:2カ月

アパレルメーカーを中心にマーケティング・プロモーションの制作担当としてキャリアを積み、WEBメディアの編集者に。仕事一筋の人生を送る予定が奇跡的に結婚。順調に妊娠までしてしまい、当初の予定とのあまりの違いにおろおろする日々。妊娠してみて、一番辛いことはお酒が飲めないこと…。

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